FIREの世界でよく使われる「4%ルール」。年間の生活費の25倍の資産があれば、毎年4%ずつ取り崩しても資産は尽きない、という考え方です。

生活費が年300万円なら、必要な資産は7,500万円。シンプルで分かりやすい目安ですが、日本で40代からFIREする場合にもそのまま使えるのでしょうか。当サイトのシミュレーターで検証しました。

4%ルールのもとになった研究

4%ルールは、1998年に米国のトリニティ大学の教授らが発表した研究（通称トリニティ・スタディ）から広まりました。

この研究は、1926〜1995年の米国の株式・債券の実績を使い、退職後に資産を取り崩した場合に何年もつかを調べたものです。株式を半分以上持ち、物価に合わせて取り崩し額を増やしていく場合、30年間なら4%の取り崩しで、9割以上のケースで資産が残りました。

ここで押さえておきたい前提は3つです。

  • 取り崩す期間は最長30年（65歳で退職して95歳まで、のイメージ）
  • 使ったのは、世界的に見ても好調だった20世紀の米国市場の実績
  • 米国の研究なので、日本の税金は考慮されていない

検証：日本の条件で4%取り崩すと、成功率はどうなる？

1億円の資産から毎年一定の割合を取り崩した場合に、資産が最後まで残る確率（成功率）を計算しました。年金は含めず、取り崩しの効果だけを比べています。

毎年の取り崩し率 30年間（65〜94歳） 60年間（40〜99歳）
3% 82% 49%
3.5% 71% 38%
4% 61% 30%
5% 40% 16%

試算の前提：全世界株インデックス中心（想定利回り年5%・うち配当2%、年±16%程度の値動き）、配当と売却益に20.315%課税（NISAなし）、物価上昇率2.0%で取り崩し額も毎年増やす、年金なし。相場の値動きを2,000通り発生させて計算。

60年間で4%を取り崩すと、成功率は30%。3回に2回以上は途中で資産が尽きる計算です。30年間でも61%にとどまりました。

4%ルールより厳しい結果になる3つの理由

1. 取り崩す期間が2倍になる

40歳でFIREすると、100歳までは約60年あります。期間が長いほど、大きな暴落に当たる回数が増え、取り崩し中の暴落で資産が回復しきれないリスクも高くなります。

2. 想定している利回りが違う

トリニティ・スタディが使った20世紀の米国株は、物価上昇を差し引いても年6〜7%前後という高いリターンでした。このシミュレーションの前提（利回り5%・物価上昇2%）では、実質の利回りは年3%ほどです。

参考までに、利回りを7%にすると、4%取り崩しの成功率は30年間で74%、60年間で53%まで上がります。4%ルールが成り立つかどうかは、将来も高いリターンが続くかどうかに大きく左右されます。

3. 税金がかかる

課税口座では、配当や売却益に20.315%の税金がかかります。税金を考えない場合と比べると、4%取り崩しの成功率は30年間で67% → 61%、60年間で38% → 30%に下がりました。NISAを使える分は、この差を小さくできます。

では何%なら安全？

同じ前提で、成功率80%・90%を満たす取り崩し率を計算しました。

取り崩す期間 成功率80% 成功率90%
30年間 約3.0% 約2.4%
60年間 約1.7% 約1.2%

年金なしで60年間となると、取り崩し率は2%を切ります。ただし、これは年金をまったく当てにしない場合の数字です。

年金を含めると、現実的な数字になる

実際には、多くの人は65歳前後から公的年金を受け取れます。年金が生活費の一部をまかなってくれれば、資産から取り崩す額は減ります。

たとえば、40歳・生活費月25万円・会社員18年（平均年収550万円）の人なら、年金を含めて成功率80%を満たす資産は約1.4億円です（生活費とFIRE年齢別の早見表）。年金がない場合よりはずっと現実的ですが、それでも4%ルールの7,500万円の約1.8倍です。

まとめ

  • 4%ルールは「米国の高いリターン・30年間・税金なし」が前提の目安
  • 日本の税金・物価上昇・60年間の取り崩しで計算すると、4%取り崩しの成功率は30%程度
  • 年金を含めて考えると現実的な数字になるが、それでも4%ルールより多めの資産が必要になる
  • 4%ルールは「最低ライン」と考え、自分の条件でシミュレーションするのがおすすめ

参考資料